Law_SetTheory

32/58 Logic and set theory (4/5)What is ( ¬ A ⇒ ¬ B )?

法律学の「A ならば B」は，ときとして，むしろ，しばしば，「Aならば，かつ，そのときに限り B」を意味することがあります。このような場合には，「ノットA ならば ノットB」が成り立ちます。これを「反対解釈」と言います。■ 注意をしなければならないのは，「要件 ならば 効果」という式は，必ずしも，「要件 ならば，かつ，そのときに限り 効果」というわけではありません。 したがって，反対解釈をする場合には，よほど慎重でなければなりません。法律家が解釈論で誤りに陥るのは，そのほとんどが，「誤った反対解釈」をすることに起因しています。 例えば，因果関係を判断するものとして，「あれなければ，これなし」というルールがあります。これは，「ノット原因 ならば ノット結果」（あれなければ，これなし）によって，「原因 ならば 結果」（あれあれば，これあり）を導こうとするものです。 具体的にいえば，「Aという薬品の販売・使用を禁止した ならば 以後，Bという病気が発症しない」ということから，「Aという薬品の使用が，Bという病気の原因である」という反対解釈が行われています。しかし，このようなことが成り立つのは，原因がAだけの場合限定されのであって，そのほかに，原因が存在する場合には，誤りが生じます。 つまり，反対解釈が有効である場合は，次のような同値の場合に限定されます。 　「婚姻関係を継続しがたい重大な事由がある ならば 裁判上の離婚事由となる」は， 　「婚姻関係を継続しがたい重大な事由がない ならば 裁判上の離婚はできない。」と同じです。 しかし，同値でない次の場合には注意が必要です。 「不貞行為がある ⇒ 裁判上の離婚原因がある」というルールの場合， 「不貞行為がない ⇒ 裁判上の離婚原因はない」といえるでしょうか?